太陽光発電、はじめました

太陽光発電による経済的メリット

今一般家庭でも徐々に人気を伸ばしつつある太陽光発電。
その理由はやはり経済的メリットと共に環境保護に貢献できるというメリットのためでしょう。
これら太陽光発電を設置するメリットについて掘り下げて考えてみましょう。
かつて太陽光発電は環境保護というメリットはあっても、経済的にはメリットのないものと思われていました。
というのも、太陽光発電にかかる費用が非常に高く、設置して使い続けたとしても投資回収期間はおよそ15年とも20年とも言われていたからです。
ところが今では投資回収期間はおよそ5年〜10年と言われています。
まず太陽光発電の価格そのものがここ数年で100万円以上も下がったことに加え、国や市町村から出される補助金の金額はあまり変化がなく、あまった電力を電力会社に買い取ってもらうその価格も同じです。
つまり出費金額は減っているのに受け取れる金額は以前のままということですから、それだけ投資回収期間が短くなるということです。
しかもオール電化にすればガス代を削減できるため、更なる光熱費節約になります。
加えて原発停止に伴い燃料費のかかる火力発電に切り替えることで発電にかかるコストが1年間で約3兆円増加していることからも分る通り、今後電気代は上がっていくことが予想されます。
そうなると、自家発電できる太陽光発電を設置している家庭はそうでない家庭と比べてますます経済的なメリットを享受することになりますね。
経済的なメリットで言えば、もう一つの側面として、「余った電気を電力会社に売ることができる」というシステムが挙げられます。
電力は逐電するのが難しく、基本的に余ったから次の日にまわすということができません。
せっかく作ったクリーンな電力を無駄にしないために、この電力を売るわけです。
これを「売電」と呼びますが、予め簡単な手続きをしておくことで、昼間に発電したもののその日に使い切ることができず余ってしまった電力は自動的に電力会社によって買い取られ、その売上金が収入として振り込まれます。
これまでの買い取り価格は1Wあたり23円だったのが2009年11月から2倍の48円になり、太陽光発電を設置した家庭における経済的メリットは更に大きなものになりました。
更に既に少し触れた点ですが、太陽光発電を導入すると、国や地方自治体から補助金を受けることができます。
「平成25年度住宅用太陽光発電導入支援復興対策費補助金」が施行されたため、国からは最大出力1kwあたり1万5000円か2万円が交付されます。
地方自治体からの補助金に関してはそれぞれの市町村で違いがありますが、大体1kwあたり2〜4万円といったところで、上限額は10〜40万円程度になります。

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